「SDGs 2.飢餓をゼロに」の現状とは？取り組み事例と一緒に確認！
SDGs（エスディージーズ）に対して、ポジティブに関わろうとしている方なら、
「SDGs 2.飢餓をゼロに」の現状や取り組み事例を知って、自分にできることを知りたい！」
というように考えていることでしょう。
そこで今回の記事では、持続可能な開発目標SDGsの2番目に掲げられている、「飢餓をゼロに」の現状や取り組み事例を紹介します。
【動画でも紹介してますので、こちらをご覧ください！】
取り組み事例を知る前におさらい！SDGs 2.飢餓をゼロにとは？
取り組み事例を知る前に、SDGs「2.飢餓をゼロに」の目的を理解しておくことが大切です。
まずは、SDGs「2.飢餓をゼロに」とはどんな目標なのかを解説します。
世界中の人々が食べ物に困らない状況を目指す
SDGs「2.飢餓をゼロに」とは、世界中の人々が食べ物に困らない状況を目指すための目標です。
日本で暮らすわたしたちにとって、飢餓状態に陥るなんて想像できないことかもしれません。
しかし、世界では常に食べるものに困っていたり、栄養バランスが偏ったりと飢餓で苦しんでいる人が存在します。
SDGs「2.飢餓をゼロに」は、そんな飢餓の中で暮らす人々をなくすための目標や取り組むべきことを掲げた目標です。
取り組み事例を知る前にチェック！SDGs 2．飢餓をゼロにの現状
続いて、SDGs「2.飢餓をゼロに」に大きく関係する、世界の飢餓の現状も把握していきましょう。
飢餓の中で暮らす人は増加している
飢餓の中で暮らす人は増加しているというのが、世界の現状です。
下記のデータを見ると、栄養不良で苦しむ人は確実に増えていることがわかりますよね。
栄養不良に陥っている人の数
- 2015年：7億8,400万人
- 2017年：8億2,100万人
8億2,100万人というのは、世界人口の9人に1人の割合です。
この数字を見れば、食べ物に困らない生活をしている人でも、飢餓は軽視できない問題であると認識できるでしょう。
健康な状態を保てない子どもは未だ存在
飢餓に苦しむ子どもの数も、軽視できない現状があります。
下記のデータでわかるように、健康な状態を保てない子どもは少なくありません。
- 発育不良の5歳未満の子どもの割合：22％（1億4,900万人）
- 消耗性疾患を抱えた5歳未満の子どもの割合：7.3％（4,900万人）
- 肥満症の5歳未満の子どもの割合：5.9％（4,000万人）
5歳にも満たない年齢の子どもが、十分に発育できていなかったり、病気を抱えていたりする…しかもそれが飢餓によるものなんて、親としては胸が痛みますよね。
飢餓に苦しむ人々の割合を知ると、SDGs「2.飢餓をゼロに」が掲げられた理由や、達成することがどんなに重要なことであるかが、理解できるはずです。
SDGs 2．飢餓をゼロにの世界や日本企業の取り組み事例
ここで、SDGs「2.飢餓をゼロに」に関連する、世界や日本企業の取り組み事例を紹介します。
しっかりチェックして、よりSDGsに対する理解を深めていきましょう！
世界で行われている取り組み事例
まずは、世界で行われている取り組み事例を紹介します。
国連WFPの活動
国連WFPは、国連の食糧支援機関です。
世界の飢餓をなくすために、以下のような支援を行っています。
- 紛争や自然災害などの緊急時に食料を届ける
- 学校給食プログラム
- 母子栄養支援
- 暮らしや生計を再建するための社会支援
国連WFPでは、食料の支援だけでなく、支援を受け取る側が主体的に行動できるようにという点にも配慮して活動しています。
ただ食料を支援するだけでなく、考えや行動を促すことも飢餓をゼロにすることに繋がると考えられているのです。
発展途上国の農業支援・強化
飢餓をなくすためには、食料生産量を増やすことも必要。
そのためにさまざまな団体が、発展途上国の農業支援や強化する取り組みを行っています。
以下に、デンマークとスウェーデンの例を紹介します。
●デンマークのバイオサイエンス企業「クリスチャン・ハンセン」
ケニアへの農業支援
●スウェーデン国際農業ネットワーク（SIANI）
「ビジネス・プラン・コンテスト」の実施
農業のノウハウをもつ人が増えれば、食料の生産量を増やすことができるのはもちろん、生計を立てる方法に困る人も減らすことができますよね。
発展途上国の農業の支援・強化は、飢餓をゼロにするためには欠かせない取り組みと考えられます。
食品ロス対策
食品ロス対策も、飢餓をなくすための取り組みとして世界各国で進められています。
とくに、先進国では積極的に取り組まれていて、以下のような食品ロスを減らすことに繋がる法律が設けられている国も存在するほどです。
- フランス：食品廃棄を禁止する法律
- イタリア：食品廃棄を規制する法律
日本でも、「食品ロス削減推進法」「食品リサイクル法」という、食品ロスを減らすための法律があります。
食品ロスが減れば、その分食べ物が行き届く範囲が広がるので、世界中で食品ロスを減らすための取り組みは重要視されているのです。
日本企業の取り組み事例
続いて、日本企業のSDGs「2.飢餓をゼロに」の取り組み事例を紹介します。
味の素株式会社
味の素株式会社では、食に関わるビジネスを行っている強みを活かして、SDGs「2.飢餓をゼロに」に貢献できる活動を行っています。
食資源を有効活用できる食品加工技術や代替えできる調味料の開発といった技術的なことから、栄養改善プロジェクトという支援活動まで、幅広い取り組みが行われているのは、グローバルに事業を行っている味の素グループならではでしょう。
出典：https://www.ajinomoto.co.jp/company/jp/activity/csr/pdf/2017/csr_03-10.pdf
株式会社日本フードエコロジーセンター
株式会社日本フードエコロジーセンターのSDGs「2.飢餓をゼロに」に貢献する取り組みは、「ジャパンSDGsアワード」最優秀賞を受賞しました。
「ジャパンSDGsアワード」とは、SDGs推進本部が、SDGs達成に貢献できる取り組みを行っている企業や団体の功績を表彰するもの。
株式会社日本フードエコロジーセンターは、捨てられてしまう食品を活用した液体飼料の製造が、SDGsに貢献していると評価されたのです。
食料の廃棄量を削減できる素晴らしい取り組みは、評価されるのも納得ですよね。
出典：SDGsへの取り組み｜株式会社日本フードエコロジーセンター
SDGs 2．飢餓をゼロにの課題とは？取り組み事例を知ってできること
SDGs「2.飢餓をゼロに」の取り組み事例をチェックしたところで、達成するための課題やわたしたちにできることを再確認しておきましょう。
あらゆる方面から取り組むことが求められる
SDGs「2.飢餓をゼロに」を達成するためには、以下のようにあらゆる方面から取り組むことが求められます。
- 貧しい人を優先して社会保障制度を充実させる
- 農家と市場がスムーズに繋がる流通網を整備する
- 持続可能で多様な作物を栽培できるように支援する
- 食料廃棄・ロスを減らす
- 子どもの最初の1000日間（胎児～2歳の誕生日まで）の栄養状態を改善させる
どの取り組みも、食資源を世界中の人々が困ることなく手に入れるために欠かせません。
SDGs「2.飢餓をゼロに」を達成するための課題は、飢餓に繋がる問題全てを解決に導く取り組みを行うことです。
わたしたちにできることは食べ残しをゼロに！
わたしたちにできる身近な課題は、食べ残しをゼロにすることです。
企業の取り組み事例と比べると小さなことと感じるかもしれませんが、わたしたちの日常から食べ残しを減らすことは、確実に世界の飢餓を減らすための力になります。
まずは、子どもの手本となるように、親が次のような手本を示していきましょう。
- 食べきれる量を考えて買い物する・作る
- 賞味期限・消費期限をこまめにチェックして、食材を使い切る
- 嫌いなものでも食べられるように工夫する
SDGs「2.飢餓をゼロに」の実現のために、できることから親子で生活に取り入れてみてください。
おわりに
SDGs「2.飢餓をゼロに」の達成のためには、取り組み事例を参考にして、一人ひとりができることからアクションを起こしていくことが大切です。
飢餓は日本にいるわたしたちには関係ない問題だと思ってしまいがちですが、世界が抱える現状や問題を知れば、「わたしたちこそ積極的に取り組むべき！」と意識を向けられるはずです。
今一度、SDGs「2.飢餓をゼロに」が掲げられた意味をしっかり受け止め、明るい未来に繋ぐアクションを起こしていきましょう！
